産地形成の第4の要因は、植木の生産技術、とくに苗木の生産技術が普及していたことがあげられる。安行とその周辺は現在でも果樹苗木、枝物切花の生産が多いが、植木の苗木や養成木の生産技術がこれらと同じであることはいうまでもない。安行の枝物切花は江戸の初期より「赤山物」の名称で江戸の町に売りに出されていたといわれ、前記の吉田権之丞は「花屋」の屋号で植木より早く慶応年間（1653～5年）に切花を江戸に売りに行っていたという。当時の切花は、サカキ、ソナレ（ハイビャクシン）、イブキ、朝鮮マキ、ヤナギ、キャラ、アララギ（イチイ）などであった。このような枝物切花の技術的基礎の上に植木の生産が始められ、この植木が巣鴨や駒込などの庭師に販売され、そこからまた新しい生産技術の習得、あるいはツバキ、モミジなどの母樹を使用し、樹木の種類を広げていくといった経過をとっていた。

　加えて安行から江戸に向かっての荒川、隅田川、中川、江戸川沿いが全て沖積平野の米作地帯になっているのに対して、江戸から見て安行が洪積台地の先端になっているという事である。この洪積層は黄褐色のしゃく土（いわゆる関東ローム、赤土）で、腐植の含量がきわめて少なく肥料分に乏しい。

　安行の産地形成の要因は、以上のように理解できるが、明治初期数十戸であった生産者は、その後の東京に膨張と運輸通信業の発展に伴い増加していった。その間の資料は断片的であるが、例えば明治44年にできた安行苗木販売組合の組合員が180名であったことから当時の生産者はほぼそれと同数であったと思われる。そして大正大震災後における東京の緑の需要の増大を背景にいっそう発展し、昭和10年には周辺も含めて、生産戸数数千数百戸、生産額200万円に達するわが国最大の植木産地になった。

　戦前の安行の植木生産の発展は、自然的条件、生産技術、交通地位などの優位性を背景にしたことはいうまでもないが、それと同時に植木の流通面の広範な掌握に成功したことが発展の要因であった。まず第一に、安行の植木生産者は東京や横浜の植木需要に対し、そこでの庭師や造園業者と苗木や養成木をとおして密接に結びつき、閉鎖的な流通関係を維持したことである。第二に、そのような庭師や造園業者の需要開拓ばかりでなく、私的非作庭需要と輸出の開拓に力を注ぎ、流通をも掌握したからである。
国内の市場開拓は縁日売りや振り売りなどを通して盛んに行われたが、最も成功した方法は植木の通信販売（カタログ販売）である。この方法を通して植木商（生産を兼ねている）が明治中期移行形成されてくる。

　植木の通信販売は、当初共同的に行われ、安行の名が漸次知られるようになってから、格別的な活躍に分化していったようである。安行の植木の共同通信販売は、明治30年頃、植木専門業者によって作られた「安行苗木共同販売所」が初めてである。この販売が消滅した明治44年「安行苗木販売組合」が組合員180名で組織され、カタログ販売と同時に安行植木の宣伝を大々的に行った。この組合も解散し、その後、大正9年「埼玉植木商同業組合」が設立され戦後まで続いた。このように販売組合は設立と解散を繰り返したが、これは結局経済的基礎を確率した多数の植木商が独立したからあると思われる。

　戦前の植木商の数は判らないが、昭和33年当時は120名といわれている。これらの業者の供給圏は、関東を中心に全国的に広がっている。業者の増大と販路拡張は、従来植木生産でなかった地区内の農民をも植木生産者に組み入れていくことになった。
　そして、安行産の植木の輸出は、既に明治中期から始まっていた。最初は横浜のポーマ商会（ドイツ人経営）に依存していたが、その後安行の業者が中心となって横浜植木商を設立し、以後横浜植木会社と改組して安行産のモミジ、ツバキ、フジ、チャボヒバ、ソナレ、コウヤマキマキ、ゴヨウマツ、イチョウ、カイドウ、ヤツデ、コブシ、モクレン、など庭木類を主に輸出した。
また、東京興農園などを通しても輸出された。輸出先は、アメリカ、イギリス、カナダ、中国などであった。しかしこの輸出は病害虫検査法がアメリカにおいて大正元年に、イギリス、カナダにおいて大正10年に制定されたことにより行き詰まり、中国のみがその後も続いた。

　このように、安行は流通面の広範な掌握を通して関東の消費地に対する供給の大部分を占めることに成功し、これによって安行の特産地として発展が助長された。